太陽光発電のメリット・デメリット！ソーラーパネルの新築は何年でもとがとれるの？

自然環境への配慮や災害対策としても注目を集めているのが、自宅での太陽光発電です。

ソーラーパネルを設置している家庭は年々増加傾向にあり、全国で230万戸を超えています。

今回の記事では、太陽光発電のメリットとデメリットについて紹介していきます。

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自家発電は停電の時に役立つ

自宅の屋根などに設置したソーラーパネルで発電していると、停電などの緊急時でも問題なく暮らすことができます。

通常は停電の時は、部屋のコンセントが使えなくなりますが、自家発電しているとソーラーパネルによって発電した電気が使える専用のコンセントが設置してあります。

自家発電している場合は、蓄電池が設置されているので、日中に太陽光発電した電気を溜めてことができ、夜も蓄電池を使うことで部屋に灯りをつけることができます。

太陽光発電と省エネを組み合わせることで、電気代が実質ゼロになることもあるそうです。

自家発電する家庭が増えている背景には、太陽光発電や風力発電などを勧めている国の方針があります。

実は、再生可能エネルギーの普及のため、自家発電していなくても、ほぼ全家庭が「再エネ発電賦課金」を負担しています。

この金額は、消費税1％くらいに相当する額を支払っているとも言われています。

自分が支払っている金額は、電気代の請求書を確認してみると分かります。

状況にもよりますが、毎月500～1000円くらいは再エネ発電賦課金として支払っていると思います。

太陽光発電と言うと、1枚が大きなソーラーパネルを想像しがちですが、今は1枚が小さな瓦型で屋根と一体化したソーラーパネルもあります。

1つ1つのソーラーパネルが小さいので、屋根の形に合わせて隙間なく敷き詰められるので、より多くの発電が可能になります。

家の設計も、複層ガラスなどで気密性を高めた省エネ仕様になっていたり、さらにはガスを利用してお湯を沸かしながら電気をつくる設備も備えていると、実質電気代ゼロに近づいていきます。

家で使う電気を全部賄えている場合、日照時間が長いと自宅で全部の電気を使いきれないこともあります。

その時は、余った分を電力会社に買い取ってもらうこともできます。

電気代ゼロの家を「ＺＥＨ（ゼッチ）」と言い、これは「Ｚ（ゼロ）Ｅ（エネルギー）Ｈ（ハウス）」の略です。

ＺＥＨの家を新築するための費用は年々安くなっていますが、従来の新築費用に加えて電気代ゼロの家にすると200万円ほどかかると言われています。

ところが電気代がかからなかったり、余った電気を電力会社が買い取ってくれたり、国から補助金（2013年で廃止）を貰えたりするので、いずれは元がとれると言われています。

まずはＺＥＨの家を建てると国から70万円ほどの補助金（2013年で廃止）を貰うことができます。2018年現在は廃止されているので初期費用がかかるデメリットとも言えます。

そして、4人家族の場合の年間電気代は約14万円ほどですが、この電気代がゼロになるメリットがあります。

余った電気は、電力会社が買い取ってくれるので、天候にもよりますが、年間3万円ほどの利益があります。これもメリットです。

電力会社と一度契約すると10年間は同じ価格で電気を買い取ってくれる固定価格買取制度というものがあります。

これらのことを踏まえて、以前は、電気代ゼロの家を新築してから約10年ほどで元が取れると考えられていました。

ただし、国からの補助金制度は、補助金なしでも普及が進む状態となったことが理由で、2013年を最後に廃止になりました。

また、ソーラーパネルや蓄電池などの自家発電に必要な機材の価格が、年々安くなっているので、それに伴い電力会社が買い取ってくれる電気の価格も安くなる傾向があります。

つまり、自家発電による利益が変動しているので、そのへんを見極める必要があります。

固定価格買取制度より、自宅発電した電気を10年間は電力会社が決まった金額で買い取ってくれますが、10年が経ち売電契約が切れた場合は、自由契約になります。

その場合は、自分で電気を売るための電力会社を探して契約する必要があります。

10年後に契約が切れてからの買い取り価格は、固定価格買取制度に基づいた価格よりも、かなり低い金額になるというデメリットがあります。

そもそも自家発電に必要な機材の価格が、年々安くなってきているので、電力会社が買い取ってくれる電気の価格も安くなる傾向にあります。