お墓探しに失敗しないためのポイント（納骨・移動・費用）など選び方の注意点を紹介

お墓には様々タイプがあり、かかる費用だけでなく、合同墓への移動方法や納骨方法などがそれぞれ異なります。

今回の記事では、「一般墓」「納骨堂」「樹木葬」「合同墓」など、お墓探しに失敗しないためのポイントを紹介します。

- もくじ -

一般墓は石材選びに注意
1. 一般墓の注意点
納骨堂は都市部で人気
1. 納骨堂の注意点
樹木葬は女性に人気
合同墓はお一人様に人気
1. 合同墓の注意点
分骨したい場合は分骨証明書が必要

一般墓は石材選びに注意

従来型のお墓を建てるのが一般墓です。

一般墓は、公営や寺院、民間のものがあります。

民間よりも公営墓地のほうが費用が安いので人気がありますが、倍率が非常に高いものが多く、運が良くないと受からない。

一般墓の注意点

民間墓地の多くは、指定石材店制度が適応されており、墓石を作る石材店が指定されています。

公営墓地は石材を自由に選ぶことができます。

寺院の場合は、石材が指定されていることもあります。

納骨堂は都市部で人気

最近、都市部で増えているのが納骨堂です。

納骨堂の多くは、駅前にあるなど立地が良く、冷暖房完備で花や焼香台が備え付けのところもあります。

室内なので雨に濡れる心配がなく、草むしりや掃除などの手間もかかりません。

納骨堂には、「位牌式」「ロッカー式」「機械搬送式」「仏壇式」など様々なタイプがあります。

位牌式は、遺骨がある場所が位牌の形になっているタイプです。

ロッカー式は、納骨された箱型の小部屋がたくさん並んでいるタイプです。

機械搬送式は、お墓の裏側で機械が自動的に遺骨を選んでお参りする人の前に届けてくれるタイプです。

仏壇式は、遺骨がある場所が仏壇の形になっているタイプです。

これらのタイプの中で最も費用が安いのは位牌式です。

納骨堂の注意点

納骨堂は、冷暖房完備などの維持費がかかるため、利用者は毎年年間管理料金を払う必要があります。

利用者の数が多いので、お盆やお彼岸の込む時期は順番待ちになることがあります。

公営ではない墓地は、どこでも同じことが言えますが、納骨堂は民間経営なので倒産することがあります。

樹木葬は女性に人気

女性に人気があるのが樹木葬です。

樹木葬には大きく分けると3つのタイプがあり、見た目の雰囲気も納骨のやり方も異なります。

庭園型

庭園型は、都市部に多くガーデンテラスのような雰囲気をもつタイプです。

庭園型の樹木葬は、墓石ではなく墓標があるのが一般的です。

墓標は開けられるようになっていて、その中に骨壺を納めるようになっています。

13年もしくは33年個別で埋葬し契約期間が終わると、遺骨は敷地内の合祀墓に移動し、空いたスペースにはまた次の人の遺骨が入るのが一般的です。

里山型

里山型は、自然の野山などに遺骨を埋めるタイプです。

木の根元や決められた場所に穴を掘り、そこに布でくるんだ遺骨を埋めて、いずれ遺骨は土にかえる。

公園型

公園型は、郊外に多く公園のような雰囲気をもつタイプです。

シンボルとなる木があって、その木の根元に遺骨を埋めることが多い。

公園型の場合は、骨壺と土の両方があります。

樹木葬の注意点

樹木葬の年間管理費は、全くない場合と亡くなるまで支払の場合と合同墓に移動するまで支払う場合があります。

里山型には、もともと墓標がないことがあるので、家族が遺骨を埋めた場所が分からなくならないように注意が必要です。

合同墓はお一人様に人気

お一人様を中心に増えているのが合同墓です。

お墓の面倒をみてくれる人がいなくても、お寺や霊園が法要や管理を行ってくれます。

一般墓や納骨堂では、毎年管理費がかかるところがほとんどですが、合同墓は年間管理費がかかりません。

近年、合同墓のニーズが高まっています。

年に数回しか会わない孫に面倒をかけるよりは、老人ホームで知り合った友人と一緒のお墓に入りたいという考えもあります。

老人ホームや会社、学校などで合同墓をもっているというケースがあります。

血縁よりも友人などの繋がりを大切にする人が増えている。

合同墓の注意点

合同墓は、他のお墓に比べて費用が安いのですが、一度納骨した後は、他のお墓に移動することはできません。

お一人様が生前に契約した場合は、他界した後に周りの人がどこの合同墓で契約したのか分かっていないと納骨できないケースがあります。

合同墓の管理者と契約した本人が分かっていても、他界した後に誰かが遺骨をもっていかなくては納骨できない。

生前に契約したら、親戚や友人など周りの人に伝えておくことが大切です。

分骨したい場合は分骨証明書が必要

２カ所以上のお墓で分骨したいという場合は、分骨証明書が必要にあるので火葬場でもらう必要があります。

ただし、お墓と自宅に分骨する供養のやり方の場合は、分骨証明書は必要ありません。